テレアポとは「テレフォンアポインター」の略称で、見込み顧客に電話をかけて
訪問や商談の約束（アポイント）を取り付ける営業手法のことです。
多くの企業が新規顧客開拓の手段としてテレアポを活用しており、「電話営業」と
呼ばれることもあります。
自社の営業担当者が行う場合もあれば、外部のテレアポ代行業者や営業代行に委託して
実施するケースもあります。
ただ、「テレアポ」という言葉は聞いたことがあっても、「具体的にどんなことをするのか？」
「自社では何から始めればいいのか？」と悩んでいる担当者の方も多いのではないでしょうか。
電話を使った営業手法にはインサイドセールスやテレマーケティングなど類似のものが
ありますが、それぞれ目的や役割が異なります。
テレアポが短期決戦型で“今すぐ会う約束を取る”ことを目的とするのに対し、インサイドセールスは
長期的なリード育成が目的で、見込み客と継続的に接点を持ちながら課題やニーズを引き出し関係構築
する「育成型」の営業手法です。
簡単に言えば、
| テレアポ＝アポイント獲得がゴール
インサイドセールス＝見込み客を育成して商談機会を創出する |
といった形です。
また、テレアポは新規開拓が中心なのに対し、テレマーケティングは既存顧客や見込み客に
対するフォロー営業を指し、電話の受け答えが含まれる点も異なります。
現代はメールやオンライン商談など非対面の営業手法が増えていますが、その中でも
テレアポは今なお多くの企業で実践されている手法です。
特にBtoBビジネスでは、電話を通じて決裁権者と直接対話しアポイントを取得するテレアポは
新規商談創出の有力な方法となっています。
では、テレアポには具体的にどのようなメリット・デメリットがあり、効果を最大化するには
何がポイントとなるのでしょうか。
以下で詳しく解説します。
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テレアポのメリット
テレアポには他の営業手法にはない即時性と直接対話の強みがあり、適切に運用すれば
新規リード獲得に大きな効果を発揮します。
主なテレアポのメリットをいくつか見てみましょう。
一度に多くの見込み顧客にアプローチできる
テレアポはオフィスや在宅から電話をかけるだけなので移動時間が不要です。
そのため、訪問営業が1日に数件しか訪問できないのに比べ、テレアポでは1日に何十件もの
見込み顧客と接点を持つことが可能です。
法人営業の場合、1日あたり60～100件ほど電話するのは現実的な範囲とされており、短期間に
多数の潜在顧客へアプローチできる点はテレアポの大きな魅力です。
短期間で成果が出やすい
WebマーケティングやSNS集客は効果が出るまでに時間がかかる中長期の施策ですが
テレアポは自ら電話をかけて直接提案できるため即効性が高い営業手段です。
極端な例では、Web広告で反応を得るのに数週間～数ヶ月かかるところ、テレアポなら
数日で複数のアポイントを獲得できる場合もあります。
新規開拓を急ぐビジネス環境では、こうしたスピード感はテレアポの大きな強みと言えます。
見込み客の生の声を直接収集できる
テレアポでは電話越しとはいえ相手の声で反応をダイレクトに知ることができます。
興味を持った理由だけでなく「断られる理由」も含めてフィードバックを得られるため
製品・サービス改善や営業トークのブラッシュアップにテレアポでは活かせます。
例えば「価格が高い」と直接言われれば価格戦略の見直し材料になりますし、顧客の課題感を
会話から引き出せればその後の商談提案に役立てることができます。
こうした双方向のやり取りによる市場ニーズの把握は、メールやWebフォームでは
得られにくいテレアポならではのメリットです。
費用対効果に優れ、新規開拓コストを抑えられる
テレアポは1件あたりの商談獲得単価（CPA）が比較的低く抑えられる傾向があります。
例えば展示会出展や大規模な広告キャンペーンでは1回で数百万円単位の費用がかかりますが
テレアポであれば限られた予算内で効率的に新規リードを獲得できるケースも多いです。
実際、デジタルマーケティング全盛の今でも「限られた予算で成果を上げたい企業にとって
テレアポは極めて魅力的な選択肢」との声もあります。
さらに、電話で直接コミュニケーションを取ることで信頼関係を構築しやすく
リードから商談・成約までのリードタイムを短縮できる点でもテレアポは費用対効果の
向上につながります。
もっと詳しいテレアポの費用対効果を知りたい方はこちらの
【アポ数より受注率！】テレアポの費用対効果を最大化するポイントも参考にしてみてください。
このように、テレアポは「短期集中で数多く直接当たる」というアプローチによって
新規顧客との接点創出や商談機会の獲得に大いに貢献します。
特に「今まさに検討中の層」にダイレクトにアクセスできる点でテレアポは強力な武器となり得ます。
以上がテレアポの主なメリットになります。
テレアポのメリットをより深く整理したい方は、過去記事
【効率が悪いは誤解！】テレアポが商談・成約に強い本当の理由も参考になります。
テレアポのデメリット・課題
一方で、テレアポには注意すべきデメリットや課題も存在します。
闇雲に電話をかければ成果が出るほど甘いものではなく、手法特有の難しさを理解して
対策することが重要です。
ここでは主なテレアポのデメリットを挙げていきます。
成果にばらつきが生じやすい
テレアポは担当者のトークスキルや対応力に結果が大きく左右される側面があります。
同じリストに架電しても、上手な人は次々アポを取れる一方、未熟な人は成果ゼロに
終わることもあります。
そのためテレアポは属人的になりやすく、成果の安定にはオペレーター全体のレベルアップが
欠かせません。
実際、テレアポの平均アポ取得率はBtoBでは1%前後と非常に低く、
「100件電話して1件取れれば良い方」という厳しい世界です。
新人では1%未満、中級者でも2%程度、熟練者でも5%前後が一般的で、ごく一部の
トップ人材でも10%程度と言われます。
こうした平均値や改善の考え方については、
〖テレアポの平均アポ率とは？〗スキルより重要なポイントと改善方法と事例紹介
でも詳しく解説しています。
つまりテレアポは多くの架電に対し大半は断られるのが前提であり、成果を出すには相応の
経験と工夫が必要なのです。
人材の採用・育成に手間とコストがかかる
テレアポ業務はストレスやノルマも多く、他業種と比べ離職率が高いとも言われます。
社内にテレアポ部隊を構築する場合、オペレーターの募集・教育に時間と費用がかかる上
定着せず辞めてしまうリスクもあります。
また成果を上げるには継続的なトレーニングやスクリプト改善によるスキル向上が必要で
組織としてテレアポにコミットする体制を整えないと「電話をかけただけで終わり」という
非効率に陥りかねません。
十分な人員と育成リソースを割けない場合、この点がテレアポ運用のハードルになります。
相手に迷惑がられるリスク
テレアポは相手の時間を奪う突発的な接触手段であるため、掛けるタイミングや話し方次第では
不快感を与えてしまう恐れがあります。
特に忙しい時間帯に繰り返し電話したり、一方的に売り込み感の強いトークをすると
企業イメージを損ねかねません。
テレアポに拒否反応を示す人も少なくないため、テレアポ実施にあたっては相手の状況への
配慮と誠実で丁寧な応対が不可欠です。
テレアポで嫌われない話し方や受付突破のポイントについては
〖売上直結〗テレアポ成約率を劇的に高める5つのポイントもあわせてご覧いただくと
イメージしやすいはずです。
戦略次第で無駄になり得る:
ターゲット選定やリストの質、営業プロセスの整備が不十分なままテレアポに臨んでも
効果は上がりません。
例えば「攻めるべき業界や企業規模、決裁者像が曖昧なまま手当たり次第に電話する」
状況では、見込み度の高い相手にリソースを集中できず空振りが増えるだけです。
また、せっかくアポイントを取っても後続の商談フォロー体制が社内になければ受注に
つながらず無駄になります。
実際、営業体制が未整備だったりターゲット不明確な場合はテレアポ外注もうまくいかないと
指摘されています。
テレアポを成功させるには、事前に戦略や体制を整え「土台固め」をしておくことが重要です。
以上の点から、テレアポは「簡単ではないが工夫次第で大きな成果を生む」手法ということが
分かります。
テレアポのデメリットを理解し、次の章で述べるようなポイントを押さえて運用することで
テレアポの成功率は格段に高まるでしょう。
テレアポ成功の流れと重要ポイント
テレアポで成果を出すためには、闇雲に電話するのではなく戦略的なアプローチと
PDCAサイクルが欠かせません。
ここでは、テレアポの基本的な流れと成功のためのポイントを解説します。
ターゲットリストの準備・精査
テレアポ開始前の準備段階として、誰に電話をかけるかを戦略的に設計することが最重要です。
自社商材に合う業種・企業規模・担当者役職など理想の顧客像を明確にし、反応が良い見込み客層を
絞り込んでリストを作成します。
リスト中の企業情報は最新にアップデートし、すでに不在・無効な連絡先は除外しましょう。
また「新製品リリース直後」「人事異動シーズン直後」など今アプローチすべきタイミングを
捉えて架電対象を選ぶ工夫も有効です。
こうした下準備によってリストの質を高め、見込み度の高い相手から優先的に攻めることで
同じ件数でもアポ取得率・商談化率が格段に向上します。
トークスクリプトの設計・トレーニング
テレアポで「何をどう話すか」はアポ取得成否を大きく左右します。
そこで効果的なトークスクリプトを用意し、事前にロールプレイングで練習しておくことが重要です。
スクリプトは単なる台本ではなく、顧客の業界課題やニーズに共感し興味を引くフックを
盛り込んだ内容にします。
例えば「御社の○○業界向けサービス事例で成果が出ています」というように、相手に響く
切り口を研究しましょう。
自社内でもテレアポのたびに得られた反応をもとにスクリプトを柔軟にブラッシュアップしていく
姿勢が大切です。
またアポインターの教育も欠かせません。話し方のトーンや声量、切り返しのテクニックなどを
研修・OJTで磨き、断られてもくじけず続けられるメンタル面のフォローも行いましょう。
テレアポ上級者のトークを共有したり、成功事例をチームで分析するのも効果的です。
最適な架電タイミングの選定
誰に何を話すかだけでなく、いつ電話をかけるかも成果に影響します。
特に法人向けテレアポでは、担当者が電話に出やすい時間帯を狙うことで接続率・反応率を
高めることが可能です。
一般的に避けるべきなのは
始業直後（朝9時前後）やお昼休み（12～13時）、終業間際（17時以降）です。
これらの時間帯は朝礼や会議・休憩などで忙しかったり不在だったりすることが多く
仮につながっても「今は難しい」と敬遠されがちです。
反対に狙い目とされるのは午前10～11時台や午後14～16時台です。
午前は朝のバタつきが一段落し担当者がデスクに落ち着いている頃合いで、午後は昼食後に
業務を再開してひと息ついた頃であり、比較的テレアポに応じてもらいやすい傾向があります。
もちろん業界や職種によって差はありますが、「始業直後や昼休みを避け、少し時間をずらしてかける」
のがひとつのポイントです。
自社ターゲットの勤務パターンに合わせ、効率的に架電しましょう。
実際のデータに基づく“狙うべき時間帯”は
〖時間帯で決まる！〗テレアポのゴールデンタイム教えます。で詳しく解説しています。
時間帯ごとの接続率・アポ率の違いを知りたい方は、こちらも参考にしてみてください。
通話後のフォローと情報共有
テレアポでアポイントが取れたら速やかに日程調整や案内メール送付などのフォローを
行いましょう。
逆に「今回は見送り」と言われた場合でも、理由や温度感をヒアリングできたら貴重な情報源です。
断られた理由を記録し、自社サービス改善や次回アプローチ策に活かせます。
また、社内でテレアポ担当者と営業担当者（商談担当）との連携体制も重要です。
外注先にテレアポを委託している場合はなおさら、日々の情報連携やフィードバックが
スムーズに行える仕組みを作っておかないと、せっかく獲得したアポイントを活かしきれません。
例えば、テレアポで興味を示したリードには即座に資料を送る、商談後には結果を
フィードバックしてもらいリードの温度感を共有する、などの対応です。
問い合わせ管理システムやCRMを活用して見込み客情報を一元管理し、関係者間で
リアルタイム共有することが望ましいでしょう。
KPI計測とPDCAによる改善
テレアポ活動を持続的に成果につなげるには、指標のトラッキングと継続的な改善（PDCA）が
欠かせません。
まず基本指標としてアポ率を把握しましょう。
アポ率は「アポイント数÷架電件数×100%」で算出され、例えば100件かけて2件獲得なら2%となります。
一般にBtoBでは1%前後と低めですが、商品単価やターゲット層によっても異なります。
重要なのは自社の状況に合った目標値を設定し、その達成度を追うことです。
一方で「アポ数」だけを追い求めると質が伴わなくなるリスクもあるため、アポイントの
商談転換率（商談化率）にも注目しましょう。
せっかく取ったアポが実際に商談・受注につながる割合で、これが低い場合はリードの質や
フォロー体制に課題があるサインです。
したがってテレアポは「アポ数よりアポの質」を意識し、リスト・トーク・人材・時間帯など
前述の要素を一つひとつ検証・改善しましょう。
定期的にチームで振り返りを行い
「ターゲット設定にズレはないか」
「スクリプトに弱点はないか」
「各担当者のアポ率に差が出ていないか」
等をチェックしましょう。
必要に応じてリスト見直しやトーク変更、担当者の研修強化など手を打つことで
テレアポの成果は着実に向上し安定していきます。
テレアポ代行という選択肢
自社内に専門のテレアポ部隊を持たない場合や、リソース不足で手が回らない場合には
テレアポ代行サービスを活用するのも有効な選択肢です。
テレアポ代行とは、その名の通り外部の専門業者に見込み客への架電・アポイント獲得業務を
委託することです。
近年、このようなサービスを提供するテレアポ代行業者が数多く存在し、特にBtoB向けに
特化したテレアポ代行会社も増えています。
テレアポ代行を利用する主なメリットは以下の通りです。
即戦力のプロに任せられる
テレアポ代行会社には業務に熟達したプロのアポインターが多数在籍しています。
彼らは日々テレアポ業務に専念しノウハウを蓄積しているため、自社で一から新人を
育成するよりも高い成果が期待できます。
自社の人員リソースと時間を節約できる
外注すれば自社スタッフが電話営業に張り付く必要がなくなるため、本来のコア業務に
集中できます。
また採用・教育コストやアポインター離職リスクも抑えられます。
短期間のキャンペーン的な利用も可能で、たとえば「新サービスリリースの数ヶ月間だけ
テレアポ強化したい」といったニーズにも対応しやすいでしょう。
最新のデータや仕組みを活用できる
テレアポ代行各社は効率を上げるための専用のコールシステムや顧客管理ツールを
整備していたり、様々な業界の案件実績データを持っていたりします。
そのため、自社単独では得られないベンチマーク情報や営業ノウハウのフィードバックが
期待できます。
もっとも、テレアポ代行は「外注すれば丸投げでOK」という魔法の杖ではない点に注意が必要です。
前述したように、自社側でテレアポのフォロー体制が整っていなかったり、ターゲットや
提供価値が不明確な場合は、テレアポ代行会社に外注しても思うような成果が出ません。
テレアポ代行会社に任せる際も、自社の強みや狙いたい顧客層の情報共有、定例の情報交換
ミーティングへの参加など、協働してPDCAを回す姿勢が求められます。
また、テレアポ代行サービスの選定にあたっては成果報酬型など料金体系の違いにも
留意しましょう。
例えば「アポイント1件あたり○円」の成果報酬型プランは初期費用が抑えられ導入しやすい反面
1件ごとの単価は固定報酬型より割高に設定される傾向があり、複数件取れれば結果的に費用が膨らむ
ケースもあります。
また、成果の定義が曖昧だと「名刺交換程度でも1件」など認識違いが生じる恐れもあります。
成果報酬型のテレアポ代行に関して”は
【メリット多数？】成果報酬型テレアポの活用法と注意点をご紹介！で詳しく解説しています。
成果報酬型テレアポののくわしいメリットを知りたい方は、こちらも参考にしてみてください。
このように契約前に費用対効果や成果条件をよく確認することが大切です。
その意味で、テレアポ代行サービスを選ぶ際は単純に「提示されたアポ獲得数」
だけで判断せず、質の高い商談機会につながるか（商談化率）を重視することが重要です。
実際に過去、「○件取ります！」という数の多さに惹かれて外注したものの
「見込みの薄いリードばかりで商談にならなかった…」という失敗談は少なくありません。
そうした無駄を防ぐには、テレアポ代行会社の提案内容がターゲット設計やトークスクリプトの質
フィードバック体制などにしっかり言及しているかを確認しましょう。
テレアポ代行のメリット・デメリットや失敗しやすいポイントについては
【注意喚起】テレアポ代行に潜むデメリットと失敗パターンで具体事例とともに整理しています。
外注を検討している方は、あわせてチェックしておくと判断材料になります。
質を追求する姿勢のパートナーであれば、取れたアポの商談転換率も高まり、結果的に
売上貢献度の高いアウトソーシングが可能になります。
まとめ
テレアポとは電話というシンプルな手段で見込み客に直接アプローチし、新たな商談機会を
切り拓く営業手法です。
デジタル全盛の時代においても、見込み客との“一対一の対話”による信頼関係構築や迅速な
ニーズ把握といったテレアポならではの価値は再評価されています。
一方で、成果を出すには戦略的なターゲット選定や入念な準備、そして継続的な改善努力が
必要であり、決して楽な手法ではありません。
今回ご紹介したように、テレアポにはメリットとデメリットの両面があります。
重要なのはその本質を理解し、自社の状況に合わせたやり方で活用することです。
テレアポを成功させる鍵は「量より質」を意識したアプローチとPDCAであり、ターゲットの
見極めからトーク内容、架電のタイミング、フォロー体制までトータルで磨き上げることで成果は
大きく変わります。
「テレアポはちょっとハードルが高い…」
「自社でうまく回せる自信がない…」
という場合は、専門のテレアポ代行サービスを賢く活用するのも一つの手です。
社内体制が整っていれば外部リソースを取り入れることで一気に新規開拓を加速できますし
逆に現状課題がある場合でも客観的なアドバイスが得られるかもしれません。
BtoB特化型の営業支援サービス「グッドアポ」のように、単なるアポ取りに留まらず貴社の
営業戦略全体を伴走支援してくれるパートナーも存在します。
自社に最適な方法でテレアポを活用し、効率的で成果につながる営業活動を実現しましょう。