テレアポの架電数とは？1日・1時間の件数の目安と架電率の出し方

テレアポの架電数は、平均値に合わせるものではなく、自社の目標から逆算して決めるものです。

テレアポは1日何件くらい電話をかければいいのか、目安を知りたいと考える方は多いと思います。しかし、テレアポで1日に何件かけるかの数字だけを知っても、それが自社に合った基準になるとはかぎりません。

この記事では、架電数・架電件数・架電率という言葉の意味を整理したうえで、自社の目標から必要な件数を逆算する手順までを解説します。

この記事を読むと分かること

• 架電数・架電件数・架電率が、それぞれ何を指すか
• BtoB・BtoCで1日・1時間あたりに何件が目安か
• 自社の目標アポイント数から必要な架電数を逆算する手順
• 件数を増やしてよい場合と、増やしても成果が伸びない場合の違い
• 代行会社に依頼する場合、件数の約束をどう読むか

架電数とは（架電数・架電件数・架電率の意味）

架電数とは、電話を発信した回数の合計です。架電件数・コール数も同じ意味で使われます。

架電率は、割り当てたリストの件数に対して、実際に架電できた件数の割合を指します。相手につながった割合は「コンタクト率（接続率）」と呼び、架電率とは別の指標です。

まず、架電まわりの用語を1つの表に整理します。

用語	何を数えるか	計算式	どの場面で使うか
架電数（架電件数・コール数）	電話を発信した回数の合計	―（実数）	1日・1か月の稼働量を見る
架電率	リストのうち架電できた件数の割合	架電件数 ÷ リスト件数 × 100	リストを消化できているかを見る
コンタクト率（接続率）	架電のうち相手が出た割合	受電数 ÷ 架電数 × 100	つながりやすさを見る
受電数	相手が電話に出た回数（受付を含む）	―（実数）	つながった数を見る
担当接続数	受付を突破し、担当者やキーマンと会話できた回数	―（実数）	会話まで進んだ数を見る
有効通話数	要件を伝えられた通話の回数	―（実数）	会社ごとに定義が分かれる

このうち受電数・担当接続数という呼び方は、当社が社内で使っている区分です。架電数・架電件数を「発信回数の合計」とする点は、当社が確認した範囲では各社で共通しています。

架電率の計算式と、注意しておきたい点

架電率は、次の式で出します。

架電率（%）＝ 架電件数 ÷ 割り当てたリスト件数 × 100

たとえば1,000件のリストを渡して、1か月で600件に架電できたなら、架電率は60%です。残る400件は、まだ1度も電話をかけられていない状態を指します。

ただし、架電率という言葉は業界で定義が統一されていません。当社が確認した範囲では、コールセンターのKPI体系で使われているのは架電数（コール数）とコンタクト率（接続率）で、架電率という指標は置かれていないことが多くあります。当社でも架電率は使わず、コール数・受電数・担当接続数・アポイント数で管理しています。

そのため、社外の数字と比べるときは「その会社が架電率を何の割合として出しているか」を先に確認してください。リストの消化率を指している場合と、つながった割合を指している場合で、同じ数字がまったく違う意味になります。

不在・話し中・番号なしはカウントに含めるか

当社では、不在・話し中・番号なしもすべて架電数に含めて数えています。かけ直した場合は発信ごとに1件と数え、同じ企業に2回かければ2件です。

ただし、この数え方は会社によって異なります。当社が受けたご相談のなかにも、不在や番号不備を除外して、接続できた件数だけを架電数と呼んでいる会社がありました。件数の話をする前に、社内でどちらの数え方をするのかを決めておくと、月ごとの比較がぶれません。

なお、テレアポそのものの仕組みはテレアポとはで、インサイドセールスとの役割の違いはテレアポとインサイドセールスの違いで解説しています。

テレアポは1日何件が目安か（BtoB・BtoC別）

1日の架電件数の目安は、法人向け（BtoB）で60〜100件程度、個人向け（BtoC）で100〜200件程度です。

テレアポの1日の架電件数は、業界やターゲットによって大きく異なります。個人向け商材を電話営業する場合は1日100〜200件程度が一般的な目安とされ、法人向けのテレアポでは、業種やリスト精度、接続率によりますが60〜100件程度が現実的な基準です。

法人向けで件数が下がるのは、担当者と繋がる時間帯が限られており、アポイント取得後の履歴入力や企業HPの確認など、架電以外の作業も発生するためです。

• 個人向けの場合は、比較的スピーディーに架電できるケースが多く、1日100〜200件程度が無理のない目安。
• 法人向けでは、60〜100件程度が現実的な稼働上限。

テレアポ 1日何件と通話時間の目安

1日あたりの件数は、1件あたりにかけられる通話時間と裏表の関係にあります。

1日あたりの件数	1件あたりの通話時間（目安）
200件	約2.4分
100件	約4.8分
60件	約8分
50件	約9.6分

1日200件をこなす想定なら、1件にかけられるのは2分半ほどです。丁寧なヒアリングを前提にした商材で200件を目標に置くと、通話時間のほうが先に足りなくなります。

1時間あたりの件数は業界で変わる

当社では一律の件数を基準にせず、接続率や通話時間をもとに業界ごとにKPIを設計しています。次の表は、実際の支援案件で業種ごとに計測し、社内の設計値として置いている数字です。

業種	1時間あたりの件数（社内設計値）	理由
役所・公共機関	10〜15件	1件あたりの対応時間が長い
医療系（病院など）	10〜15件	受付の対応が丁寧で、保留時間も長い
ナイトレジャー系（キャバクラなど）	25〜30件	通話が短く、判断が早い
担当者接続率が高い業界	15〜20件	受付での停滞が少ない
その他の業界	おおむね15〜25件	―

同じ1時間でも、業種によって10件と30件で3倍の開きがあります。他社の件数を見るときは、どの業界に、どんなリストでかけた数字なのかまで見ないと、自社の基準にはなりません。

なお、かける時間帯によっても接続率は変わります。時間帯の考え方はテレアポのゴールデンタイムで解説しています。

1日の稼働は、架電だけで埋まらない

件数の目標を立てるときに抜けやすいのが、架電以外にかかる時間です。当社の現場では、案件や体制によって差はあるものの、おおよそ次の時間が発生します。

• 架電履歴の入力・更新：1件あたり10秒程度から、長い場合は5分以上
• 架電先企業のHP確認・事前リサーチ：1件あたり30秒〜1分以内
• リストの整理・次の架電先の準備：稼働前に5〜15分
• スクリプトの確認・改善ミーティング：毎回ではないものの、数分〜10分

1日6時間の稼働でも、そのすべてを架電に使えるわけではありません。件数を決めるときは、稼働時間からこの分を引いた「実際に架電できる時間」で計算してください。

件数が伸びない原因として現場でいちばん多いのは、見込みのある先とない先の切り分けができていないことです。粘るべきところと見切るべきところの判断がつかないと、通話時間だけでなく後処理まで膨らみます。たとえば見込みが薄い先にも資料送付を提案し、「郵送でいい」「代表メールに送っておいて」と言われたものをすべて送付対象にしていると、送付作業と履歴入力に時間が取られ、肝心の架電件数が伸びません。

「この件数を超えると質が落ちる」という一律の上限はありません。疲れや慣れによる質の低下は個人差が大きく、件数だけで線を引けないためです。ただし、同じトーンで機械的にかけ続けると相手にも伝わるため、休憩の取り方は件数と同じくらい設計に関わります。

架電率の出し方と、自社の件数の決め方

自社の1日の件数は、目標アポイント数から逆算して決めます。平均値をそのまま目標にしても、自社の人数で回るかどうかは分かりません。

架電率を出してみる

まず、手元のリストがどこまで消化できているかを見ます。リストが1,500件、今月かけられたのが900件であれば、架電率は次のとおりです。

900件 ÷ 1,500件 × 100 ＝ 架電率60%

残りの600件は、まだ結果が出ていないのではなく、そもそも試していない件数です。架電率が低いまま「反応が悪い」と判断すると、リストの良し悪しを測り切る前に切り捨てることになります。

なお、架電率の目安となる水準は、業界としても当社としても持っていません。定義が統一されていない以上、他社の数字と横に並べても比較にならないためです。架電率は、自社の先月と今月を比べる指標として使ってください。

目標アポイント数から必要な人数まで逆算する

件数の決め方は、次の6ステップです。仮の数字で1つ通します。

1. 月に必要なアポイント数を決める → 月10件
2. アポ率を仮置きする → 1.5%
3. 必要な月間架電数を出す → 10件 ÷ 1.5% ＝ 約667件
4. 1日あたりの件数を出す → 667件 ÷ 22営業日 ＝ 約30件／日
5. 1人が1日にかけられる件数を出す → 1時間15件 × 6時間 ＝ 90件／日
6. 必要な人数を出す → 30件 ÷ 90件 ＝ 0.3人（専任が1人いれば回る）

ここで使ったアポ率1.5%は、計算を通すための仮の数字です。アポ率の定義や水準はテレアポのアポ率で扱っているので、自社の数字に置き換えてください。

問題は、5番の「1人が1日にかけられる件数」を専任の90件で置いてよい会社が多くない点です。営業担当者が架電と商談を兼務している場合、架電に使える時間は1日2〜3時間ほどで、リストの設計や準備を含めると可処分時間はさらに減ります。同じ計算を兼務前提でやり直すと、次のようになります。

前提	専任1人（6時間）	兼務1人（2〜3時間）
1人が1日にかけられる件数	約90件	約30〜45件
月10アポに必要な1日30件	1人で回る	1人で回る
月30アポに必要な1日91件	1人で回る	2〜3人が必要

目標アポイント数が月10件のうちは、兼務でも数字が合います。しかし月30件を狙った時点で、営業担当者2〜3人が架電に張り付く計算になります。実際、当社が相談を受けた会社でよくあるつまずき方がここで、目標だけが先に決まっていて、必要な稼働時間が誰の予定にも入っていないという状態です。

逆算は、必ず「必要な人数」まで通してください。ここで止めずに数字を出すと、いまの体制で届くのか届かないのかが、感覚ではなく件数で分かります。

件数が伸びないときに疑う順番

架電数が想定より伸びないときは、まず1件あたりの対応の何に時間が取られているかを確認します。通話そのものの時間なのか、後処理なのか、1件と1件の間の確認作業なのか、という順です。

そのうえで、リストの精度を見ます。ターゲット外の企業が混ざっていると、通話も後処理も無駄に増えます。リストの作り方はテレアポリストの作り方で解説しています。

記録は、専用のシステムがなくても始められます。当社では架電数をスプレッドシートで管理しており、1行に複数回の架電を記録できる形にして、日次でコール数・受電数・担当接続数・アポイント数を集計しています。

なお、目標件数を下げる判断もあります。役所などは1件あたりの架電時間が長くなるうえ、受付から担当者へ回される保留時間も長くなる傾向があるため、業種を理由に目標件数を下方修正したことがあります。件数は、下げてはいけない数字ではありません。

件数を増やせば成果は出るのか

件数を増やして成果が伸びるかどうかは、リストとスクリプトが整っているかで決まります。闇雲に件数だけ追っても効率は上がりません。

リストの精度が高く、スクリプトも検証済みで、アポ率が保たれるなら、架電数を増やした分だけアポイント数も増えます。母数が増えるためです。一方、リストの精度が低い、またはスクリプトの検証が済んでいない状態で件数だけ増やしても、成果は伸びません。

件数を増やしてよい場合	増やしても意味がない場合
リストがターゲットに絞り込まれている	ターゲット外の企業が混ざっている
スクリプトを検証し、反応が読めている	スクリプトが未検証で、断られ方が分かっていない
アポ率が一定の水準で安定している	アポ率が月ごとに大きく振れている
後処理の時間が読めている	後処理が積み上がって翌日に持ち越している

また、件数のノルマを高く設定しすぎると、一件一件の通話がおろそかになるリスクがあります。現場で最初に落ちるのは、架電前の事前リサーチです。件数を追うと企業HPを確認する時間から削られ、「なぜこの会社に電話しているのか」が伝わらない通話が増えて、受付突破率が下がります。

テレアポを1日何件かけたかという「量」の数字は分かりやすい指標ですが、それだけでは営業成果の全体像を測れません。そこで重要になるのが「量と質のバランス」で、一定の架電数を確保しつつ、各通話でしっかりヒアリングや提案ができているかを見ます。「何件電話したか」ではなく「何件有効な会話ができたか」を基準にしてください。

必要な件数に届かないときの選択肢は3つ

逆算した件数が、いまの人数では回らないと分かった場合、取れる手は3つです。それぞれ解決することと、解決しないことが違います。

選択肢	解決すること	解決しないこと	向く場面
架電する人を増やす	架電数の上限が上がる	教育・管理の工数が増える。設計が整っていないまま増やすと、成果の出ない架電が増える	スクリプトとリストが固まっていて、かける人だけが足りない
リストの精度を上げる	ターゲット外への架電が減り、同じ件数でも成果が伸びやすくなる	架電数そのものは増えない	件数はこなせているのに、アポイントが伸びない
外注する	架電数と人員の両方を確保できる	商材理解とフィードバックの連携が必要。丸投げすると質が下がる	社内に架電に回せる時間がなく、立ち上げも急ぐ

当社の事例では、人を増やして解決した会社は、スクリプトとリストの設計がすでに固まっていて、あとは架電する人が足りないだけだった会社です。逆に、設計が定まらないまま人を増やした会社では解決しませんでした。3つのうちどれが合うかは、いまどこが詰まっているかで変わります。

量の次に見る指標（アポ率・成約率は別記事へ）

架電数を決めたら、次は「かけた先で何が起きたか」を見る指標に移ります。

指標	何を測るか	詳しくは
アポ率	架電のうち、アポイントにつながった割合	テレアポのアポ率
商談化率	獲得したアポイントのうち、実際に商談へ進んだ割合	テレアポのアポ率
成約率	商談のうち、受注に至った割合	テレアポの成約率

当社の現場では、日次でコール数（架電数）→ 受電数 → 担当接続数 → アポイント数の順に見ています。アポ率・商談化率・成約率は、責任者が週次・月次で見る指標として分けています。毎日追う数字と、月単位で判断する数字を混ぜないほうが、現場は動きやすくなります。

順番を守る理由は、前の段階が詰まっていると、後ろの指標が動かないためです。担当接続数が伸びていないのにアポ率だけを追いかけても、直す場所は見つかりません。

また、率の指標は母数が小さいほど大きく振れます。1日30件しかかけていない月のアポ率は、1件のアポイントで数字が動くため、月単位でまとめてから判断してください。それぞれの水準と改善の考え方は、上の表のリンク先で扱っています。

代行会社に依頼する場合、件数をどう見るか

代行会社に依頼するかどうかは、1日にかけられる件数と、立ち上がりまでの期間で比べると判断しやすくなります。次の表の件数と期間は、当社が支援した案件をもとにした目安です。

体制	1日の件数	立ち上がりまで	件数以外にかかる手間	向く場面
自社の担当者が兼務	20〜40件	即日開始できるが、架電スキルの習得に数週間	商談との時間の取り合い	商材の説明に専門知識が要る／件数が少なくて足りる
専任を採用	60〜100件	採用に1〜3か月、教育に2〜4週間。戦力化まで最短2か月程度	採用・教育・管理	長期的に自社へ架電スキルを蓄積したい
代行会社に依頼	60〜100件（1人あたり）。複数人体制なら200件以上も可能	ヒアリング・リスト設計・テスト架電まで1〜2週間で開始できるケースが多い	商材の共有とフィードバックの往復	社内に架電の時間が取れない／立ち上げを急ぐ

前章で逆算した「必要な人数」を、この表に当てて読んでください。兼務で足りるのか、専任の採用まで踏み込むのか、代行会社に任せるのかは、必要な件数と、いつまでに立ち上げたいかで決まります。

内製のほうが向いている場合

次のような場合は、内製のほうが向いています。

• 商材の説明に専門知識が必要で、外部に伝えるのに時間がかかる場合
• 商談と架電の情報を即座に共有できる体制がある場合
• 長期的に自社の営業力として架電スキルを蓄積したい場合
• 架電対象が既存顧客や過去に接点のあるリードで、関係性の文脈が重要な場合

この4つに当てはまるなら、件数が足りないからという理由だけで外注に切り替えても、うまくいきません。

件数保証や低価格だけで判断しない

代行会社を選ぶときに気を付けてほしいのは、表面的な件数保証や低価格だけで判断しないことです。

「○件アポを獲得します」など数の多さを売り文句にする会社は多数存在します。当社へのご相談でも、契約してみたらテレアポで1日何件もアポイントを取って報告してくれるものの、蓋を開ければ見込みの薄いリードばかりで商談に至らなかった、という失敗例も少なくありません。それでは結局、無駄なコストと時間をかけるだけになってしまいます。次の3点を確認してください。

• 質重視のKPI管理：架電件数（テレアポ 1日何件など）やアポ数だけでなく、アポ率・商談化率など質を示す指標を重視しているか。成果につながるアポを追求している会社かを見極めましょう。
• PDCAと透明性：定期的な報告やフィードバックがあり、リストやトークスクリプトの改善提案をしてくれるか。単に結果を渡すだけでなく、過程を共有し改善を図る姿勢があるかが重要です。
• 謳い文句：「テレアポ 1日何件かけます」「○件保証」といった数字のアピールだけでなく、実際の成功事例やクライアントの声を示せるか。数を強調しすぎる会社は質の部分がおろそかになっていないか注意しましょう。

報告書で確認する項目

報告書は、次の順で見てください。

1. 架電数：約束した件数を消化しているか
2. 受電数：電話がつながっている割合
3. 担当接続数：受付を突破して担当者と話せた件数
4. アポイント数：取れたアポイントの件数
5. 断り理由の内訳：どの段階で、どんな理由で断られているか
6. 改善施策の記載：次にどう変えるかの提案があるか

「1日◯件かけます」という約束そのものは、信じてよい数字です。ただし件数が達成されても成果が出ないことがあります。「1日100件かけました」と報告があっても、日によっては担当者との有効な会話が数件しかない場合があるためです。件数だけでなく、受電数・担当接続数・アポイント数をセットで確認してください。

当社への問い合わせでよくある誤解は、「件数が多い＝たくさんアポイントが取れる」というものです。件数はあくまで母数であり、アポイント数はリストの精度・スクリプトの質・架電のタイミングなど複数の要素で決まります。

代行会社の仕組みそのものはテレアポ代行とはで、依頼前に精度を測る方法はテレアポのテストコールで解説しています。

架電数に関するよくある質問

Q. 1日500件かけることはできますか？

A. 複数人の体制であれば500件の対応は可能です。ただしコール数だけが積み上がって成果につながらないリスクもあるため、まずはリストとスクリプトの質を細かく見ながら改善を回していくことをおすすめしています。

Q. 何コールで切るのが普通ですか？

A. 当社では5〜8コール（10〜20秒程度）で出なければ切って、次に進みます。長く鳴らしても出ない場合は出ない可能性が高く、時間の効率が落ちるためです。

Q. 不在の場合、何回までかけ直しますか？

A. 当社では2〜3回を目安にしています。曜日と時間帯を変えてかけ直し、それでもつながらない場合は次のリストへ進みます。

Q. 架電数は、どこまでカウントするのが正しいですか？

A. 正解は1つではありません。当社では不在・話し中・番号なしも含めて発信ごとに1件と数えますが、接続できた件数だけを架電数と呼ぶ会社もあります。大事なのは、社内で数え方を1つに決めて、途中で変えないことです。数え方が変わると、先月との比較ができなくなります。

Q. リストは追加課金ですか？

A. 代行会社によります。代行費用にリスト作成が含まれている場合と、別途費用がかかる場合があります。当社ではリスト作成は標準の範囲に含まれており、追加課金はありません。

Q. リストはどうやって取得・作成しているのですか？

A. 当社では、リスト抽出ツールやWebスクレイピングなどを使い、商材やターゲットに合わせて、公的データベース・業界団体の会員名簿・求人サイト・展示会の出展社一覧などから条件に合う企業を収集しています。収集後は目視やAIで精査し、ターゲット外の企業を除外したうえで架電リストとして仕上げます。

まとめ

グッドアポはBtoBに特化したテレアポ代行サービスです。テレアポを1日何件かけたかだけでなく、アポイントの質や成約率まで追いかける支援を掲げており、当社の実績では、テレアポ経由の成約率が最高53%に達した案件があります。営業で一日何件かけるかという件数の設計から、リスト・スクリプトの改善まで一貫して対応しています。

テレアポの架電数は、「平均は○件」という数字に合わせるものではありません。営業で一日何件かけるかは、自社の目標アポイント数から逆算して決めるものです。

次にやっていただきたいことは1つです。目標アポイント数から必要な架電数を逆算し、いまの人数で回るかどうかを確認してみてください。本文の計算例と同じ前提（1時間15件）なら、専任1人あたり1日90件、兼務なら30〜45件です。ここに当てはめれば、必要な人数はすぐに出ます。

ここで出た人数が、いまの体制と合っているかどうかが、件数の設計で最初に見るべき点です。合っていれば、あとはリストとスクリプトの精度を上げる話になります。合っていなければ、目標そのものを下げるか、架電に使える時間を増やすかの判断になります。

逆算した件数が自社の人数で回らなかった場合は、人を増やす・リストを見直す・外注するのどれが合うか一緒に考えます。お気軽にご相談ください。